popIn株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長：程 涛)は東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（以下、Cedep）（東京都文京区、センター長 秋田 喜代美）と共同で、「保育・幼児教育施設におけるデジタルメディア活用の可能性に関する検証」を進めています。
本研究では、popIn株式会社が開発したプロジェクター付きシーリングライト「popIn Aladdin」やiPad（※）等のデジタルメディアをどのように活用することが、子どもの表現力や探究心を促すのかを検証することを目的としています。本研究を通して、保育実践に有用なデジタルメディアを開発するとともに、豊かな創造性を育む保育環境を解明することを目指します。
＜研究の背景＞
■OECD「Education2030」：これからの社会において必要な資質として、他者と協働して革新を導く「価値の創造性」
→新たな価値を創造する資質を培うことは重要な教育的課題である
■「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」の「協同性」「豊かな感性と表現」（文部科学省、厚生労働省、内閣府、２０１８）
→創造的で豊かな自己表現を育むため、幼児同士のかかわり方が重要視
■多様な映像メディアが媒介となり人の表現の可能性を広げている現代において、保育の表現活動で幼児の創造性を育成するためにデジタルメディアをどのように有効に活用することができるのであろうか。
＜方法＞
研究協力者：
１ 都内公立幼保一体施設、5歳児2クラス。
２ 都内私立認定こども園。5歳児クラス、4歳児クラス。
調査方法：
自由保育および一斉保育の時間におけるビデオ記録による録画データと幼児の描画、保育者に対するインタビューデータ。
＜実施手順＞
１） 保育室の天井にプロジェクター付きシーリングライト「popIn Aladdin」を設置。
２） iPadを使ったデジタル描画やiPhoneで撮影した写真や動画はミラーリング機能を用いpopIn Aladdinから投影。
＜結果発表について＞
学術研究として発表予定
＜研究への思い＞
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター センター長 秋田 喜代美
「デジタルネイテイブといわれるように、生まれた時からデジタルの世界が身近な子どもたちに、デジタルツールを消費するだけではなく、自ら表現者として創造性を育むためのツールの一つとして使用するためにはどのような条件があったらよいのかを研究しています。子ども達の育ちの可能性を拡張するツールとしての可能性を実際に園の先生方と共に研究する中で、子ども達も園の先生方も私たち研究チームもその面白さと魅力を感じています。賢く使うための条件とそこで生まれる豊かな子どもたちの世界を記述し意味を明らかにしていきたいとチームCedep では考えております。すでに世界各国ではこのようなデジタルアトリエの取り組みが生まれています。我が国からも日本の自然や遊びの良さを生かしたデジタルツール環境の可能性を世界に向けて発信したいと思います。」
popIn株式会社 代表取締役社長 程 涛
「私自身、子どもが3名います。子どもたちが自然に情報と接触でき、親子でコミュニケーションがとれる製品が欲しいと考え、＜popIn Aladdin＞を開発しました。
子どもたちにとってデジタルメディアの活用方法や情報接触の仕方によって子どものクリエイティビティに刺激や良い影響があるのではと考えました。
しかしながら、私自身でそれを証明できるわけでもないため、東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター様へ話しました。共同研究を進めることができ、非常に感謝しております。
研究の結果が、未来の子どもたちにとって、また親御さんにとって良いものになるよう期待しています。」
【「popIn Aladdin」について】（https://aladdin.popin.cc/）
popIn Aladdin（ポップインアラジン）は、プロジェクター、サウンドシステム、
シーリングライトが一体となった新しいスマートライト。
簡単に取り付けるだけで、寝室でのひとときを、エンタメを楽しむ時間にも、
子どもたちと素敵な思い出をつくる時間にもできる。
popIn Aladdinは、あなたの暮らしをさらに明るく照らします。
popIn Aladdinの公式ホームページ：https://aladdin.popin.cc
＜popIn株式会社の会社概要＞
本社所在地 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー39階
代表者 代表取締役社長 程 涛
会社URL https://www.popin.cc/
主な事業内容 コンテンツ発見プラットフォームなどの情報をインテリジェント化サービスとデバイスを提供。2015年に中国百度の日本法人、バイドゥ株式会社と経営統合をしており、台湾や韓国にもビジネスを拡大しています。
※iPadは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。